日本経済を長年蝕んできた「停滞」という病。その処方箋は、最新のテクノロジーと、泥臭いまでの人的サポートの融合にあるのかもしれない。

人的資本経営への関心が高まる中、独自の存在感を示しているのが株式会社HRBrainだ。
同社は「Power to the people」をパーパスに掲げ、タレントマネジメントを始めとし、組織診断サーベイや労務管理、採用管理等のHRテックを展開。だが、その実態は単なるツール提供のSaaS企業にとどまらない。

同社副社長・白井崇顕氏へのインタビューを通じて見えてきたのは、AIへの圧倒的なコミットメントと、顧客を成功へ導くための徹底的な「伴走」という、極めて戦略的な二兎を追う姿であった。本稿では、同社の事業戦略の核心と、日本企業の未来を塗り替える「想い」に迫る。

日本企業の「脳」を創る。HRテックの枠を超えた広範な領域展開

HRBrainが展開するサービスは、今や人事領域の全方位を網羅している。創業時からの主力であるタレントマネジメントシステムでは、社員名簿やスキル管理、人事評価をデジタル化し、一元管理を可能にした。さらに近年では、日本企業において重要性が増している「人的資本経営」を支えるべく、従業員エンゲージメントを可視化するサーベイ（調査）機能にも注力している。

特筆すべきは、直近の動向だ。2026年早々に、同社は採用領域の事業を株式会社Haulより譲受し、「Talent Lifecycle」の実現を目指している。入社前から退職に至るまでの「従業員体験（エンプロイーエクスペリエンス）」を最適化し、採用の高度化や内定承諾率の向上からその後の育成・配置までを一貫して設計できる体制を整えたのだ。

「人事に関するすべてを網羅したサービスを市場展開している」。白井氏がそう語る通り、同社の狙いは単一の課題解決ではなく、企業組織そのものを最適化するインフラとなることにある。

プロダクトをAIに「全振り」する。OpenAIジャパン長崎氏と描く未来

多くの競合がひしめくHRテック業界において、HRBrainが独自の地位を築いている最大の要因は、AIに対する並々ならぬ熱意だ。

白井氏は、同社の今後のプロダクト開発について「基本的にはAIの方に振り切っていく」と断言する。この言葉を裏付けるのが、同社の社外取締役にOpenAIジャパンの社長である長崎忠雄氏を招聘しているという事実だ。世界最高峰のAI知見を持つ人物を経営陣に迎え入れた目的は、単なるアドバイスを得るためではない。

経営レベルでAI活用を議論し、意思決定に反映させていく体制を整えている点も特徴の一つといえる。同社はAIを単なる「便利な追加機能」としてではなく、プロダクトのOSそのものを変えうる存在として位置づけている。AIへのシフトを加速させた背景には、スウェーデンの投資ファンド「EQT」の資本参画もある。EQTが持つグローバルなネットワークや知見、そして長崎氏の専門性を背景に、AI実装を強化する構えだ。

AIと「BPaaS」が実現する、他社が追随できない圧倒的差別化

しかし、テクノロジーへの傾倒が、同社の「血の通った支援」を疎かにすることはない。むしろ、AIを突き詰めるからこそ、テクノロジーの限界を補完する「人的サービス」の重要性が増している。

その象徴が、BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）ならぬ「BPaaS（ビーパース）」という独自のサービスモデルだ。通常、SaaSの導入において、システムの設計や初期設定は顧客側が担う。しかし、多くの企業がここで挫折する現実がある。

「テクノロジーだけでお客様を幸せにすることはできない」。白井氏のこの信念に基づき、HRBrainは設定から運用までを専門家が丸ごと請け負う。AIが高度化すればするほど、その使いこなしには専門的な知見が必要になる。AIという最先端の武器と、BPaaSという徹底的な伴走支援。このハイブリッドな提供価値こそが、同社の真骨頂である。

「数字を料理する」サービス部隊。真の人的資本経営とは何か

エンゲージメントサーベイ一つをとっても、同社のこだわりは深い。80問に及ぶ設問で「期待値」と「実感値」のギャップを抽出するが、同社はそこからさらに踏み込む。

「大事なのは数字の読み解き方。スコアが上がった、下がったという判断だけでは不十分だ」と白井氏は説く。例えば、評価制度への期待が10に対して実感が2であれば明確な課題だが、期待5・実感5でギャップがゼロの場合は、組織が「茹でガエル」の状態にあるリスクを示唆しているという。

このように、単なる調査結果の提示に留まらず、経験豊富なサービス部隊が「数字を活きる形に料理する」ことで、経営判断に直結するインサイトを提供する。これこそが、同社が目指す「戦略的人事」の具現化に他ならない。

UXへの執念と「必要な機能だけ」を届ける思想

他社からの乗り換えが増えている背景には、徹底したユーザー視点のUX（ユーザーエクスペリエンス）設計がある。

「不必要な機能はお客様に提供しない」。これがHRBrainの鉄則だ。多くのSaaSが多機能を謳い、UI上にボタンが溢れかえる中で、同社はあえて「必要な機能だけ」を使えるように制限する。これにより、最低限のクリック回数で目的を達成できる、極めてシンプルな操作性を実現した。

この思想の背景には、創業者の堀浩輝氏の経歴がある。サイバーエージェント出身の堀氏は、UXに対して極めて高いこだわりを持つ文化の中で育った。そのDNAが、プロダクトの使いやすさという圧倒的な強みとなって結実しているのだ。さらに、契約後もカスタマーサクセス部隊が顧客に「張り付く」ことで、運用の不安を払拭する。使いやすさと安心感という、B2Bプロダクトにおいて最も重要な価値を愚直に追求している。

人事を「会社の脳」に変え、日本経済を再生させる

白井氏が描く5年後、10年後の未来は、単なる自社の利益追求を超えたところにある。

「日本には、人事が欧米に比べて弱いという課題がある」と白井氏は指摘する。欧米ではCEO、CFOと並び、CHRO（最高人事責任者）が経営の視点で人材配置や育成を担うに留まらず、CEOや経営陣が適切な業務遂行をしているかまでを見定め、改善示唆まで行う重責である。対して日本の人事は、依然として勤怠管理や入退社手続きといったオペレーション業務が中心となっているケースが少なくない。

白井氏：「HRBrainという名前には、我々が人事の『脳（ブレイン）』になりたいという意味と、お客様の人事部門そのものを組織の『ブレイン』に育て上げたいという想いが込められている」

AIの進化によってオペレーション業務が自動化され、人事が戦略的な機能を担うようになれば、個の能力が最大限に開放される組織が増える。それが結果として、日本の「失われた30年」に終止符を打つことに繋がる。白井氏の言葉からは、人事という領域を通じて日本経済の基盤を再構築しようとする、強い使命感が伝わってくる。

本質にコストを割く。認知度よりも「顧客満足」を選ぶ勇気

驚くべきことに、HRBrainは近年、テレビCMや派手なタクシー広告といった大規模な宣伝活動をあえて控えている。

「以前は実施していたが、宣伝費にお金をかけるよりも、UXの向上やサポート体制、つまりお客様の満足度を上げるためにコストをシフトさせた」と白井氏は語る。

たとえ市場での認知度が低く見えたとしても、届けるべき相手に確実に価値を届け、顧客のエンゲージメントを高める。流行に流されず、プロダクトの本質で勝負するという決断は、経営者としての強い意志の表れと言える。

「指差しは自分」白井氏が説く自律的な組織文化

経営陣と現場の距離が近いことも、同社の強みだ。白井氏は自身の個室に閉じこもることなく、カスタマーサクセスや事業を譲り受けた組織の社員たちがいるデスクの真ん中に身を置く。情報の透明性にもこだわり、自身のカレンダーを全社員に公開し、毎週の活動や思考を全社へ発信し続けている。

そんな白井氏が社員に伝えている言葉が「指差しは自分」だ。何かが起きた時、他人のせいや他部門のせいに（他責に）するのではなく、まず自分に指を向け、「自分に何ができるか」を考える自律的な姿勢を求めている。

管理で人を動かすのではなく、個の能力を「開放」する。情報の透明性とフラットな関係性は、個々の社員が市場や顧客と向き合い、自ら成長していくための土壌となっている。

若者への提言。コンフォートゾーンを脱し、海外へ飛び込め

インタビューの終盤、白井氏は次世代を担う若者たちへ、自身の経験に基づいた熱いメッセージを送った。

「とにかく3年海外に行け」。これが白井氏のリアルな提言だ。

日本という国は居心地が良く、守られている。しかし、その環境に安住していては、真の成長は望めない。白井氏自身、多感な中学・高校時代をアメリカのデトロイトで過ごした。当時のデトロイトは決して安全な場所ではなく、人種差別や言葉の壁、治安の悪さに直面し、日々苦労の連続であったという。

白石氏：「その逆境があったからこそ、今の心の強さがある。若いうちに、自分を強制的に追い込み、作り直す環境に身を置いてほしい」

30歳を過ぎ、役職や家庭を持つと、どうしても「守り」のフェーズに入らざるを得ない。だからこそ、守るものがない若いうちに、外の世界で自分を磨き上げることが、将来の力強いリーダーシップに繋がるのだと説く。

テクノロジーと人の想いが、未来を創る

HRBrainの挑戦は、単なるビジネスの域を超え、日本企業のあり方そのものを問うている。AIという最強の武器を経営の核に据え、プロダクト開発をそこに全振りしながらも、同時に「人」による伴走支援を徹底する。このバランス感覚こそが、同社の強さの源泉だ。

人事が会社のブレインとなり、働く一人ひとりの力が解放される社会。HRBrainが描き出すその未来図は、閉塞感の漂う日本経済にとって、大きな希望の光となるはずだ。